光回線の契約数シェアで見る人気ランキングTOP10

総務省資料により2023年12月末時点の光回線（FTTH）市場のサービス提供主体別シェアに基づいた人気ランキングTOP10と、推定される契約件数は以下の通りです。

その前に、注意書きです。

総務省のFTTH数値はおかしい

総務省のいうFTTHは現実と違っています。

総務省は光回線を一律FTTHと区分していますが、実際はこのシェアの多くがVDSLです。

実際のFTTH（Fiber To The Home）は戸建て住宅のみで、マンション集合住宅ではVDSLなどFTTBとなっていることは公表されていません。

光回線の配線方式：FTTH、FTTB、VDSLの違い

マンションでの光回線サービスを理解するには、まず各配線方式の特徴を知ることが重要です。ここでは主な配線方式の違いを解説します。

FTTH（Fiber To The Home）とは

概要: 光ファイバーケーブルを電柱から各家庭内まで直接引き込む方式
戸建て住宅はFTTHになる傾向、マンション集合住宅は工事できないため利用不可の傾向
特徴: 最も高速な通信が可能（最大1Gbps～10Gbps）
メリット: 通信速度が速く、安定している。将来的な高速化にも対応しやすい
デメリット: 導入工事が大規模になり、コストが高い

FTTB（Fiber To The Building）とは

概要: 光ファイバーケーブルを電柱からマンションの共用部分まで引き込み、そこから各戸へは電話線やLANケーブルなどの方式で配線する方式
特徴: マンションなどの集合住宅で採用されることが多い
メリット: FTTHよりも導入コストが抑えられる
デメリット: 特にLAN配線など共同利用者の混雑で異様に回線が遅くなることがある

VDSL（Very high-bit-rate Digital Subscriber Line）とは

概要: FTTBの一種で、マンション共用部から各戸までは既存の電話線を使用する方式
特徴: 最大通信速度は100Mbps程度に制限される
メリット: 既存の電話線を使用するため、大規模な工事が不要で導入コストが低い
デメリット: 距離による減衰があり、高層階や遠い部屋では速度低下が発生しやすい

FTTHの工事ができないマンションではVDSL方式が使われる理由

一部のマンションではFTTHの工事ができない場合があります。その主な理由は以下の通りです：

建物の構造上の問題
- 古い建物で壁内配線スペースが確保できない
- 大規模な工事が必要となり、管理組合の承認が得られない
費用対効果
- 各戸まで光ファイバーを引き込むとコストが高い
- 小規模マンションでは導入費用が割高になる
建物の所有権や管理体制
- 管理組合の合意形成が難しい
- 賃貸マンションで大家や管理会社の許可が得られない

このような場合に、既存の電話線を利用するVDSL方式が採用されます。

VDSL方式は既存インフラを使用するため、大規模な工事が不要で導入コストを抑えられるメリットがあります。しかし、通信速度の制限が大きな課題です。

仕方なくFTTHより10倍遅いVDSLで開通させられた、

他に選択肢を知らずにFTTHより10倍遅いVDSLで契約してしまった

そういうマンション世帯が非常に多いのが現実です。

ややこしいインターネット回線契約を利用して

技術面の情報弱者を囲い込むために存在する、遅い回線でFTTHと同額の料金を徴収する契約プランです。

FTTH開通できないことで契約を逃さないように回線事業者が作り上げたオペレーションがVDSL配線配線による契約です。

この遅い回線を総務省は超高速回線に分類しているので注意が必要です。

光回線の契約数シェアについて

総務省では2023年時点で下り最大30Mbps以上の回線を超高速回線として扱っています。

2025年時点で下り最大30Mbpsを高速というのは間違いです。

下り最大1Gbps以上を高速、10Gbpsが超高速という時代です。

時代おくれすぎる表現のもとで提供されているデータだという前提で御覧ください。

シェア1位のドコモ光やフレッツ光、ソフトバンク光などNTT回線は多くがVDSL契約のままです。

NTT光回線を申し込んでFTTHの工事ができない集合住宅は非常に多く、その場合はFTTB（VDSLやLAN配線）による配線契約が行われてしまします。なので実際はFTTHではない契約が多くカウントされています。

それゆえ、VDSLやCATVの100Mbps以下の回線も超高速に分類されています。

2025年の超高速回線とは1Gbps以上の回線です。

総務省が言う超高速は100Mbps以下の遅い回を多く含んでいます。

現実的な1Gbps（FTTH）のデータではないのでご理解ください。

光回線の契約数による人気ランキングTOP10

（2023年12月末時点 FTTHサービス提供主体別）

FTTHとVDSLを含む、契約数の多さのランキングです。

つまり光回線ブランド人気ランキングです。

順位	事業者名	市場シェア (%)	推定契約件数 (万件)	備考
1	NTTドコモ	19.7%	約 791.3万件	ドコモ光
2	NTT東日本	16.3%	約 654.8万件	フレッツ光東日本
3	ソフトバンク	11.6%	約 466.0万件	ソフトバンク光
4	KDDIグループ	9.4%	約 377.6万件	auひかり、BIGLOBE光などを含む
5	NTT西日本	約 8.2%	約 329.4万件	フレッツ光西日本
6	楽天モバイル	約 3.0%	約 120.5万件	楽天ひかり
7	その他電力系事業者	約 2.1%	約 84.4万件	eo光、コミュファ光(KDDI系除く独立分)、BBIQ、Pikara、Mega Eggなど合算)
8	U-NEXTコミュニケーションズ	約 1.5%	約 60.3万件	※グラフからの推定値 (旧U-Pa!など)
9	IIJ (インターネットイニシアティブ)	約 1.5%	約 60.3万件	※グラフからの推定値 (IIJmioひかりなど)
10	OCN	約 1.3%	約 52.2万件	※グラフからの推定値 (NTTコミュニケーションズ提供)

補足事項:

「NTT東日本」および「NTT西日本」のシェアは、それぞれが直接提供するFTTHサービス（フレッツ光など）や、それらを利用した形でのサービス提供分と解釈されます。NTTグループ全体（NTT東日本、NTT西日本,NTTコミュニケーションズ、NTTレゾナント,）としては、NTTドコモ（ドコモ光）やOCNなども含まれ、非常に大きなシェアを占めています。
「KDDIグループ」には、auひかりのほか、KDDIが資本参加しているISP（例：BIGLOBEの一時期）のシェアが含まれる場合があります。
「その他電力系事業者」は、各地域の電力会社系列の光回線提供事業者（関西電力系のeo光、中部電力系のコミュファ光、九州電力系のBBIQなど）の合計シェアと推定されます。ただし、コミュファ光はKDDIとの提携も深いため、一部がKDDIグループに含まれている可能性もあります。
上記ランキングおよび契約件数は、ご提供いただいた2023年12月末時点のデータに基づくものであり、現在の市場状況とは異なる可能性があります。

出典:総務省

https://www.soumu.go.jp/main_content/000944921.pdf

（「固定系通信市場（概要）」「FTTH市場（サービス提供主体別）の事業者別シェア」）に基づいています。

ランキング上位4社のシェア及びFTTH総契約件数（4,017万件）は、画像ファイル内のテキスト記載に基づいています。
ランキング5位以下のシェアは、画像ファイル内のグラフ（2023年12月末時点）からの視覚的な推定値であり、実際の数値と若干の誤差がある可能性があります。
契約件数は、FTTH総契約件数（4,017万件、2023年12月末時点）に各社のシェアを乗じて算出された推定値です。

FTTH、CATVなど固定回線のランキング

2023年12月末時点の固定ブロードバンド回線（光回線、CATV回線、DSL、FWAなどを含む）市場における、主要サービス提供事業者（または事業者グループ）の推定シェアに基づいた人気ランキングTOP10は以下の通りです。

固定ブロードバンド回線人気ランキングTOP10 （2023年12月末時点）

順位	事業者名	市場シェア (%) (推定)	推定契約件数 (万件)	主なサービス形態・備考
1	NTTドコモ	約 17.0%	約 791.1万件	主にFTTH（ドコモ光など、NTT東西の卸回線利用）
2	KDDIグループ (リテール)	16.2%	約 754.8万件	FTTH（auひかり等）、CATV（J:COM等）、その他固定ブロードバンドを含む
3	NTT東西 (リテール)	14.1%	約 656.9万件	主にFTTH（フレッツ光など）、その他NTT東西による直接リテール固定サービス
4	ソフトバンク	約 10.0%	約 465.9万件	主にFTTH（ソフトバンク光など、NTT東西の卸回線利用）
5	その他CATV事業者 (J:COM等除く合算)	約 5.3%	約 244.8万件	全国の独立系CATV事業者が提供するCATVインターネットサービスの合計
6	オプテージ (リテール)	3.5%	約 163.1万件	主にFTTH（eo光など）
7	楽天モバイル	約 2.6%	約 120.7万件	主にFTTH（楽天ひかりなど、NTT東西の卸回線利用）
8	U-NEXTコミュニケーションズ	約 1.3%	約 60.1万件	主にFTTH（U-Pa!光など、NTT東西の卸回線利用）
9	IIJ (インターネットイニシアティブ)	約 1.3%	約 60.1万件	主にFTTH（IIJmioひかりなど、NTT東西の卸回線利用）
10	OCN	約 1.1%	約 52.2万件	主にFTTH（OCN光など、NTT東西の卸回線利用、NTTコミュニケーションズ提供）

出典・算出根拠:

「固定系ブロードバンド市場の契約数・事業者別シェア」(p.57)、「固定系超高速ブロードバンド市場の契約数・事業者別シェア」(p.58)、及び以前ご提供のFTTH市場のシェアに関する画像）に基づいています。
固定ブロードバンド総契約件数: 4,659万件（2023年12月末、画像p.57より）。
FTTH契約件数: 4,017万件（2023年12月末、画像p.57より）。FTTHが固定ブロードバンド全体に占める割合は約86.2%。
KDDIグループ（リテール）、NTT東西（リテール）、オプテージ（リテール）のシェアは、画像p.57記載の固定ブロードバンド市場における直接的なリテールシェアの数値を使用しています。
NTTドコモ、ソフトバンク、楽天モバイル、U-NEXTコミュニケーションズ、IIJ、OCNのシェアは、以前のFTTH市場における各社のシェアを、固定ブロードバンド市場全体のシェアに換算（FTTHシェア × 86.2%）して推定しました。
「その他CATV事業者」のシェアは、画像p.57のグラフから読み取れる総CATV契約数（約622万件）から、KDDIグループのリテールシェアに含まれると推定されるJ:COM等のCATV契約者数（KDDIグループの総リテール契約数から同グループのFTTH契約数を引いた差分として推計）を除いた残りのCATV事業者の合計シェアとして算出しました。これは多数の独立系CATV事業者の集合体です。
契約件数は、固定ブロードバンド総契約件数（4,659万件）に各社の推定シェアを乗じて算出しています。
各数値は推定を含むため、実際の数値と若干の誤差がある可能性があります。

補足事項

上記ランキングは、異なるデータソースや計算方法を組み合わせて作成した推定値です。特にFTTH専業に近い事業者のシェアは、FTTH市場のシェアから全体市場への按分で計算しています。
「KDDIグループ（リテール）」には、同社が展開するFTTHサービス「auひかり」に加え、連結子会社であるJ:COM等のCATVインターネット契約者数が含まれていると仮定して「その他CATV事業者」のシェアを算出しています。
NTT東西のリテールシェアには、主にフレッツ光などの直接提供サービスが含まれます。NTTドコモ、ソフトバンク、楽天モバイル、OCNなどは、主にNTT東西の光回線卸（光コラボレーションモデル）を利用してサービスを提供しています。
このランキングには、上記以外にも多数のISP（インターネットサービスプロバイダ）、CATV事業者、DSL事業者、FWA事業者が存在し、合計で市場の約27.7%（上記TOP10の合計シェア72.3%を100%から引いた値）を占めています。この中には、例えばDSL契約者（市場全体の約0.5%）、FWA契約者（市場全体の約0.6%）などが含まれます。

FWAとDSLについて　DSLとADSLの関係について解説

FWA (Fixed Wireless Access：固定無線アクセス)

FWAとは、「Fixed Wireless Access」の略で、日本語では「固定無線アクセス」と呼ばれます。これは、無線通信を利用して、特定の固定された場所（ご家庭やオフィスなど）にインターネット接続を提供する技術のことです。

特徴:

光ファイバーや電話線といった有線のケーブルを建物まで引き込む代わりに、電波を使って通信します。
利用者宅には専用のアンテナや受信機が設置され、最寄りの基地局と無線で接続します。
山間部や離島など、有線ケーブルの敷設が難しい地域でのインターネット接続手段として利用されることがあります。
近年では、5Gの技術を活用したFWAサービスも登場しており、工事不要で手軽に高速な固定回線環境を構築できるサービスとして注目されています（例：NTTドコモの「home 5G」、ソフトバンクの「SoftBank Air」、auの「ホームルーター 5G」など）。これらは「ワイヤレスホームルーター」や「置くだけWi-Fi」といった名称で呼ばれることも多いです。

資料のグラフ（「固定系ブロードバンドサービスの契約数の推移」p.57など）でも、FWAは契約数を持つ一つのカテゴリーとして示されていますね。

DSL (Digital Subscriber Line：デジタル加入者線)

DSLとは、「Digital Subscriber Line」の略で、日本語では「デジタル加入者線」と訳されます。これは、既存の固定電話網（メタル電話線、銅線）を使って高速なデジタルデータ通信を可能にする技術の総称です。

DSLとADSLの関係について（「DSLはADSLのことですよね？」というご質問に対して）

ご認識の通り、ADSL (Asymmetric Digital Subscriber Line：非対称デジタル加入者線) はDSL技術の一種であり、最も普及した代表的な方式です。

DSLは技術の総称: DSLには、ADSLの他にも以下のような種類があります。

VDSL (Very high-bit-rate Digital Subscriber Line): ADSLよりも短距離でさらに高速な通信が可能です。マンションなどの集合住宅内で、FTTB（建物までは光ファイバー）で引き込んだ後、各戸への配線に既存の電話線を利用する際に使われることが多いです。
SDSL (Symmetric Digital Subscriber Line): 上り（アップロード）と下り（ダウンロード）の通信速度が対称なのが特徴です。
その他、HDSL、IDSLなどもあります。

一般的にはADSLを指すことが多い: 日本でブロードバンドが普及し始めた2000年代初頭に広く利用されたのが主にADSLであったため、一般的に「DSL」と言うと、多くの場合「ADSL」またはDSL技術全般（特にメタル電話線を利用したインターネット接続サービス）を指すことが多いです。

資料でも「DSL」という項目で契約数が示されており、これはADSLやその他のxDSL方式を含んだ、メタル電話線を利用するブロードバンド契約の総数を示していると考えられます。

FTTH（光回線）の普及に伴い、DSLの契約数は減少傾向にあります。

総務省が発表するFTTHの契約数について課題あり

総務省が発表するFTTHは偽の数字です。

単純にFTTHを扱う事業者と世帯の契約数を表したもので、実際にFTTHで開通している世帯の数ではありません。

現実は多くがFTTB配線で、部屋まで光ファイバーが通った契約数ではありません。

建物まで光ファイバーで建物内は電話線やLANケーブルを使う遅い回線です。

特にマンションなどの集合住宅ではVDSL回線が多いのではないかと考えられます。

2025年時点で築10年未満ならFTTHは可能な建物が多いですが、築古マンション、アパート、市営住宅などはFTTHの工事が不可能です。

結果、下り最大1Gbps～10GbpsのFTTHではなくVDSL回線など下り最大100Mbpsの回線になります。

戸建て住宅と共同住宅の世帯数から現実的な契約数を推算

戸建てと集合住宅の世帯数から、より実態に近いFTTHの普及数を推定。

まず、資料（総務省のデータ）では、2023年12月末時点でのFTTH契約数は4,017万件とされています。

これが総務省が言うところの「FTTH」としてカウントされている契約の総数です。

2000年以前に建築された集合住宅においては、建物までは光ファイバーが来ていても（FTTB: Fiber to the Building）、各戸への最終的な配線がVDSL（既存の電話線を利用）やLANケーブルになっているケースは少なくありません。

これらは、純粋なFTTH（各戸まで光ファイバーが直接引き込まれる形態）とは厳密には異なります。

総務省の統計における「FTTH」の定義が、こうしたFTTB＋VDSL/LAN配線を含むかどうかは、統計の細則によりますが、一般的に「光アクセスサービス」として広義に扱われる場合や、一定の通信速度を満たすサービスがFTTH契約として計上される可能性はあります。

一方で、電話交換局からのVDSLサービスは「DSL」として別途計上され、その契約数は25万件（2023年12月末）と減少傾向にあります。

kの表記より、分けてカウントしているのはADSLであり、VDSLはFTTHに含んでカウントされていると見受けられます。

現実的なFTTHの普及数

現実的なFTTH普及数を世帯数から算出する試み

ご提案の通り、戸建て住宅と共同住宅（集合住宅）の世帯数から推定を試みる場合、以下の情報が必要になります。

日本の総世帯数
戸建て住宅の世帯数
共同住宅（マンションなど）の世帯数
戸建て住宅における純粋なFTTHの普及率（または希望率と敷設率）
共同住宅における純粋なFTTH（各戸まで光ファイバー）の普及率
共同住宅におけるFTTB＋VDSL/LAN配線で「FTTHサービス」として提供されているものの割合

これらのうち、1～3については公的統計からある程度の数値を把握できます。

しかし、4～6、特に集合住宅内での具体的な配線方式別の詳細な普及率データは、一般的な公表資料からは正確に把握することが難しいのが現状です。

参考として、最新の正確な住宅統計は数年ごとになりますが、おおよその傾向として、日本の総世帯数は約5,500万～5,800万世帯程度で、そのうち戸建てが約55%、共同住宅が約45%といった割合です。仮に総世帯数を5,700万世帯として計算してみましょう。

総世帯数: 約5,700万世帯 (仮定)
戸建て住宅の世帯数: 約5,700万 × 0.55 = 約3,135万世帯 (仮定)
共同住宅の世帯数: 約5,700万 × 0.45 = 約2,565万世帯 (仮定)

推定の試算（仮説に基づきます）

ここからは仮説に基づいた試算です。

実際の普及率とは異なります。

戸建て住宅: インターネット利用世帯のうち、仮に90%が純粋なFTTHを選択し、それが利用可能であるとします。戸建てのインターネット利用率を仮に80%とすると、 FTTH契約数（戸建て） = 3,135万世帯 × 0.80 (ネット利用率) × 0.90 (FTTH選択率) = 約2,257万件
共同住宅: ここが問題の核心です。
- ケースA: 仮に共同住宅のインターネット利用世帯（利用率80%と仮定 = 約2,052万世帯）のうち、**純粋なFTTH（各戸まで光配線）が導入されている割合が30%**だとします。 FTTH契約数（共同住宅・純粋FTTH）= 2,052万世帯 × 0.30 = 約616万件
- この場合、純粋なFTTHの合計（推定） = 2,257万件 + 616万件 = 約2,873万件
- ケースB: 仮に共同住宅のインターネット利用世帯のうち、純粋なFTTHが50%だとします。 FTTH契約数（共同住宅・純粋FTTH）= 2,052万世帯 × 0.50 = 約1,026万件
- この場合、純粋なFTTHの合計（推定） = 2,257万件 + 1,026万件 = 約3,283万件

考察

上記の試算では、純粋なFTTHの普及数は約2,873万～3,283万件となり、総務省発表のFTTH契約数4,017万件とは開きがあります。

この差（約700万～1,100万件）が、ご指摘の通り、集合住宅におけるFTTB＋VDSL/LAN配線でありながら、サービスとしては「光回線」「FTTH」として契約・計上されている分に相当する可能性が考えられます。

これらのFTTB＋VDSL/LANの物件でも、通信速度が以前のADSLや電話局舎からのVDSLより格段に速いため、利用者にとっては「光並み」のサービスと認識されていることも多いでしょう。

結論として

ご提供いただいた情報（世帯数など）だけでは、「現実的なFTTHの普及数」を正確に算出することは困難です。

算出には、集合住宅における各戸までの最終的な配線方式（純粋なFTTHか、VDSL/LANか）に関する詳細な統計データが必要となりますが、これは一般に公開されている情報では不足しています。

総務省の発表する「FTTH契約数」は、事業者が報告する「FTTH」というサービスカテゴリの契約数であり、必ずしも全ての契約が各戸内まで光ファイバーが到達している純粋なFTTHを指しているとは限らない、というご指摘には一定の妥当性があると考えられます。

遅い回線を使わされている集合住宅の1000万世帯様へ

当サイトでは国が間違えてFTTHとカウントしてしまっているVDSLの遅い回線を使う世帯に、より高速な回線をご案内します。

FTTHが無理でもVDSLのまま高速になるG.fast方式のauひかりマンションタイプGやHFC光ハイブリッドで1Gbpsを実現するJ:COM NET 1Gコースなどを推進しています。

G.fast（ジーファスト）とは

概要: VDSLの後継となる新しい通信規格
特徴: 既存の電話線を使用しながらも最大664Mbpsの高速通信が可能
メリット: VDSLより大幅に高速で、既存の電話線インフラを活用できる
デメリット: まだ対応設備の普及率が低く、利用できる建物が限られている